働き盛り世代の体力合計点に低下傾向　スポーツ庁調査、運動を続けられる環境が課題

スポーツ庁が2026年10月11日に公表した2025年度の体力・運動能力調査で、働き盛り世代の体力合計点に低下傾向がみられました。仕事や子育てを担う世代が、日常の中で継続的に体を動かす機会をどう確保するかが課題となっています。スポーツ庁の公表資料

25年間の比較で見えた年代ごとの差

分析は2001年度から2025年度までの25年間を比較したものです。2001年度の体力合計点を100とすると、40代女性は93.6で、基準年より6.4％低下。40代男性は98.8でした。一方、60代は男性114.1、女性118.2と基準年を上回りました。これは同じ年代の過去との比較で、高齢者が働き盛り世代より体力に優れることを示す数字ではありません。公式の分析資料（PDF）

発表は今年、測定は昨年度

調査対象は6〜79歳で、握力や上体起こしなど年齢区分に応じた項目を測定しました。実施期間は2025年5〜10月、小・中・高校生は5〜7月です。標本数7万4194人に対して回収数は6万213人、回収率は81.2％でした。今年になって体力が急落したという結果ではなく、昨年度までの測定をまとめた発表です。調査概要（PDF）

運動を続けられる環境にも差

公式分析では、対象とした各年齢群で、運動部やスポーツクラブなどに所属する人の体力合計点が、所属しない人より高くなっていました。35〜39歳と45〜49歳の女性では、週1日以上運動・スポーツを行う割合と、体力総合評価がC以上の割合の双方に低下傾向がみられます。所属・運動実施状況の分析

ただし、この集計だけから、クラブに入れば必ず体力が上がる、家事や育児だけが低下の原因だとは結論づけられません。個人を25年間追跡した数字でもありません。健康状態や生活条件が異なる人々の、集団としての傾向を示しています。

職場と地域で、参加しやすい機会を

スポーツ庁は第4期スポーツ基本計画に向けた取組として、自治体と連携した企業の運動促進への支援を示しました。学校体育館や廃校など地域施設の活用、女性向け集団運動プログラム、大学での運動機会の充実も挙げています。今後の取組を示した報道発表資料（PDF）

施策を見る際のポイントは、運動の大切さを知らせるだけでなく、参加できる時間帯や利用条件を整えられるかです。忙しい人でも続けられる場所や機会を増やせるかが、暮らしに結び付く改善の焦点となります。

公表：2026年10月11日（公式ページに時刻記載なし）。テレビ朝日の同日18:00報道も確認しました。資料確認：2026年10月12日07:58（日本時間）。スポーツ庁（2026）「令和7年度体力・運動能力調査報告書」を基に編集・構成。